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ラグビー商戦、県内も熱戦 売り場拡充、飲料販売も追い風

 ワールドカップ(W杯)ラグビーの日本代表が初の8強入りを決め、岐阜県内のラグビー商戦も熱を帯びている。スポーツ用品店では関連商品が飛ぶように売れ、品薄状態が続く。10月の消費税増税で個人消費が落ち込む中、W杯による消費拡大を期待する声も上がる。

 スポーツ用品のヒマラヤ本館(岐阜市江添)では、開幕前にラグビーの売り場を2倍に増やしたが、日本代表ジャージは初戦のロシア戦までに売り切れた。再入荷したものの、アイルランド戦後に完売。入荷の見通しはなく、他国の代表ジャージも品薄状態という。

 小里正和店長は「前回のW杯はここまでの盛り上がりがなかった。自国開催の効果が大きい」と反響に驚く。今後はラグビー競技人口の増加を見据え、「大会をチャンスに、売り場を充実させたい」と意気込む。

 飲料販売も追い風だ。ビール大手4社の9月のビール系飲料の販売量は、各社とも前年同月比で2桁の増加を記録。増税前の駆け込み需要に加え、大会が消費を押し上げたとみられる。

 今夏にラグビー応援キャンペーンをサントリーと企画したスーパーマーケットのバローは、試合の自宅観戦で総菜などの売り上げ増を予想。担当者は「台風19号の被害で消費マインドが落ち込んでいる。明るいニュースで日本が元気になり、カンフル剤になれば」と期待する。

 十六総合研究所の小島一憲主任研究員は日本の快進撃について「勝ち進めば、個人消費にはプラス効果」と分析。「ラグビーW杯が国民に定着すれば、長い目で見て経済効果は大きい」と話している。

岐阜新聞社

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