火山の噴火は、地震と同じように事前に予測することが非常に難しい現象です。居住地域に影響のある火山や、登山予定の火山の状況をしっかりと把握し、いざという時の備えもしておくようにしましょう。
気象庁は全国111の活火山のうち、50火山を常時観測しています。また、常時観測されている火山のうち48火山については噴火警戒レベルが導入されています。
噴火警戒レベルに応じて立ち入り規制の範囲が決まっています。火山周辺を訪れる際は事前に現在の噴火警戒レベルを確認しておきましょう。
火山では噴石・火山灰・溶岩の噴出のほか、火砕流や降雨時の土石流などの様々な災害が起こりえます。また、火山によって、溶岩を流しやすい山、火砕流を発生させやすい山など、噴火の形式が異なります。
過去の噴火記録や噴火にともなって発生した災害を把握しておきましょう。
自治体では、火山災害によって想定される被害の範囲などをまとめたハザードマップを作成しています。
ハザードマップを確認して、居住地域や登山を計画している活火山ではどのような危険性が高いのかを把握し、安全な避難経路や避難小屋を確認しておきましょう。
居住地域近くに火山があり、特にハザードマップで避難対象地域に含まれている場合は、突然の噴火に備えて非常用グッズを準備しておきましょう。
非常用グッズの使用期限や消費期限は定期的に確認しましょう。避難時に必要なものは、日頃からリスト化しておくと便利です。
登山などのために火山に入山するときには、必ず登山届（登山計画書）を提出しましょう。
登山届の提出は、登る山の所管警察署や、登山口の施設や駅に設置された専用ポストへの投函などでも可能です。現在はネットでも簡単に提出できる山もありますので、ご活用ください。
登山届の提出によって、万が一噴火が発生した場合にも、どのあたりに何人いるかを推定でき、捜索・救助が行いやすくなります。
