名称を定める基準
気象庁では、顕著な災害を起こした自然現象について名称を定めることとなっています。名称を定めることにより、防災関係機関等による災害発生後の応急・復旧活動の円滑化を図るとともに、当該災害における経験や貴重な教訓を後世に伝承することを期待されるためです。また、各地域で独自に定められた災害やそれをもたらした自然現象の名称についても、後世への伝承の観点から利用し普及を図ることとされています。
台風を除く気象で名称が定められる基準は「顕著な被害(損壊家屋等1,000棟程度以上または浸水家屋10,000棟程度以上の家屋被害、相当の人的被害、特異な気象現象による被害など)が発生した場合 」とされています。
近年、気象庁が名称を定めた気象現象には「平成29年7月九州北部豪雨(平成29年7月5日～6日)」、「平成27年9月関東・東北豪雨(平成27年9月9日～11日)」、「平成26年8月豪雨(平成26年7月30日～8月26日)」などがあります。
