冬日・真冬日の違いを知ってる?近年の日数の変化・寒い日の注意点について紹介
この記事では、冬日と真冬日の定義や違いを解説するとともに、冬日や真冬日の日数は年間でどれくらいなのか、また寒い日に気をつけたいポイントなどについてもご紹介します。
冬日・真冬日の違いは?それぞれの定義
冬日と真冬日の定義
・冬日(ふゆび):最低気温が0℃未満の日
・真冬日(まふゆび):最高気温が0℃未満の日
どちらも「0℃」を基準にしていますが、違いは「日最高気温」か「日最低気温」かという点です。真冬日は、言い換えれば「一日中0℃未満の日」ということになりますので、こちらの方がより寒い日であることを表します。
ちなみに、冬日については英語の”Frost day”、真冬日については”Ice day”が語源とされています。
なお、寒さとは逆に、暑さに関する言葉の定義もあります。それぞれ猛暑日・真夏日・夏日といい、それぞれ日最高気温が何℃か基準として使い分けます。詳しくは以下の記事で解説しています。
→「猛暑日・真夏日・夏日の違いは?定義や日数、期間、注意点をわかりやすく解説」
冬日・真冬日の日数(都市別データ)
各都市における冬日・真冬日の年間日数(1995~2024年の平均と最多日数)
全国の代表都市(札幌・仙台・新潟・東京・名古屋・大阪・福岡・那覇)について、過去30年間(※1995~2024年)の冬日・真冬日の年間日数(平均・最多)をまとめました。
<冬日の日数>
冬日の年間平均日数は札幌が最も多く約120日、仙台64日と、やはり北日本で多くなっています。新潟は約33日、名古屋は約24日、東京は約6日、大阪は約4日、福岡は約3日です。
ただし、年によって冬日の日数は異なり、多い年では、概ね各都市とも平均日数より10〜30日ほど多く観測されています。
また、那覇はそもそも歴代の最低気温記録が4.9℃で、1890年の観測開始以降、冬日はありません。
<真冬日の日数>
全体的に、冬日と比べると真冬日の日数はだいぶ少なくなります。
札幌の真冬日は年間平均日数44日で、多い年には70日程度あります。
仙台と新潟では、年間平均で1日あるかないかで、多くても年間2、3日程度です。仙台と新潟で直近真冬日になったのはいずれも2023年1月25日でした。この日は非常に強い寒気が日本付近に流れ込み、全国各地で低温や大雪に見舞われ、日最高気温は仙台で-3.0℃、新潟で-0.5℃でした。
また、東京、名古屋、大阪、福岡、そしてもちろん冬日すらない那覇では、ここ30年の間、真冬日は観測されていません。
もし今、これらの都市で真冬日が観測されたら、大ニュースになることでしょう。
冬日や真冬日は減ってきている?
冬日の日数の長期変化(札幌・仙台・名古屋・福岡)
札幌・仙台・名古屋・福岡における冬日の日数の経年変化をまとめたのが、図のグラフです。(統計データの均質性を保つため、過去に観測場所の移転がない、または移転の影響が小さい都市を対象としています。)
冬日は100年あたりで札幌47日、仙台59日、名古屋68日、福岡46日の減少傾向が見られました。また真冬日も、札幌では100年あたり14日ほど減少しています。
こうした冬日・真冬日の減少は、地球温暖化に加えて、都市化による気温上昇が影響していると考えられています。
冷え込みが強まる日は、水道管凍結やヒートショック・低体温症に要注意
水道管凍結の注意点と対策・対処法
①水道管凍結に注意
気温が-4℃以下になるときや、真冬日が続くときには、水道管が凍結するおそれがあります。気温の予報を確認し、事前に対策を行っておきましょう。
水道管が凍らないようにするためには、水道管から水を抜いておく、屋外の水道管は保温剤を使って保温しておくといった方法が有効です。
水道管凍結の予防・対策について、詳しくは以下の記事もご紹介しています。
→「マイナス4度で水道管凍結?凍結防止の「水抜き」とは?」
ヒートショック対策のポイント
冬日・真冬日に限ったことではありませんが、冬場の寒い時季は、暖かい場所から寒い場所への移動など、室温・気温の急激な変化によって血圧が変化し、体がダメージを受ける「ヒートショック」のリスクが高まります。
ヒートショックを予防するためには、できるだけ家全体を暖かくして、屋内の温度差を少なくしましょう。とくに入浴時には、居間・脱衣場・浴室・湯船と温度差が大きいため、ヒートショックが起こりやすいとされています。事前に脱衣所や浴室を暖めておいたり、お湯の温度を41℃以下、お湯に浸かる時間を10分以内にしたりするとよいでしょう。
ヒートショックの予防・対策について、詳しくは以下の記事でもご紹介しています。
→「冬の入浴中の事故 ヒートショックに気をつけて」
→「ヒートショック対策 ポイントは家全体を暖かく」
また、室内で低体温症になる事例も少なくありません。低体温症とは、体の深部体温が35℃以下と低くなった状態で、震えや意識の低下が起こったり、最悪の場合、心停止に至ることもあります。室内で凍死なんて信じられないかもしれませんが、年間で平均して300人ほどが室内で凍死しているという報告もあります(藤部 2016)。
近年の光熱費等の高騰などで、暖房費を節約したいと思う方もいらっしゃるかもしれません。ですが、低体温症防止のためには、無理に寒さを我慢せず、室温18℃以上を目安にして、適切に暖房等を使いましょう。
