自治体などの避難所に十分な食料や備蓄品があると思って頼ってはいませんか。
阪神淡路大震災や東日本大震災、熊本地震など大きな災害が起きると避難所では食料すら足りない状況が必ず起きています。
備蓄の必要性について確認しましょう。
防災備蓄の必要性
避難所に食料があるとは限らない
自治体の備蓄品の中で最も多く備蓄されている食料は乾パンで、全国で約1,230万食（2011年04月現在）となっています。
この量は平均すると、10人に1人が1食だけ食べられる量にとどまります。
大規模災害が発生して、被災地の外からの食料支援を受けられるようになるには数日かかることがあります。
また、自治体によっては備蓄量が少なく、避難所以外の場所に備蓄していて避難所への配送が難しい状況になることも考えられます。
自治体の備蓄は補助的なものと考え、被災地以外からの支援を受けられるまでの数日間に必要なものはなるべくご自身で用意しておくようにしましょう。
各家庭で必要なものを各家庭で備蓄
自治体の避難所の備蓄品の多くは、一般的な人が生き延びるのに必要なもので構成されています。
赤ちゃん用の粉ミルクなども想定人数などから用意されていますが、大きな災害では足りないとの声がよく聞かれます。
また、アレルギーに配慮した食事の入手も難しい状態になります。
これら一部の人に必要な食料や物資は、外部からの支援で届くのも特に遅れますので、より多く用意しておくことが重要です。
これからのページで、家庭でできる備蓄について確認していきましょう。
